環境への取り組み

環境パフォーマンス

環境負荷の全体像

当社の事業活動に伴って排出される温室効果ガスの大部分が、電力消費および燃料消費に起因しています。生産事業所におけるエネルギー使用方法の改善が、温室効果ガス排出量削減における重要なポイントになっています。


環境保全活動 第四次中期計画の概要

当社は2004年度以降3年ごとに中期計画を策定・推進しています。2013年度より開始した第四次中期計画は、この2015年度で終了しました。第四次中期計画全7項目のうち環境負荷低減4項目については、非生産・生産事業所に分け、基準年度である2012年度実績に対し、原単位※表示で3カ年平均が3%減となることを目標とし活動してきました。
※原単位:非生産事業所は社員1人あたり、生産事業所は売上高1千USドルあたり。
 
項目 第四次中期計画(2013年度~2015年度)

3年目標

 2015年度実績

2013~2015年度実績
(3カ年平均負荷を2012年度実績と比較)

温室効果ガス(CO2)
排出量削減

 非生産・生産ともに原単位表示で
2012年度基準比3年平均3%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比12.6%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比1.6%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比8.7%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比2.0%削減
電力使用量削減  非生産・生産ともに原単位表示で
2012年度基準比3年平均3%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比13.7%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比2.1%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比9.8%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比1.6%削減
水使用量削減  非生産・生産ともに原単位表示で
2012年度基準比3年平均3%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比20.8%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比12.1%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比10.0%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比8.1%削減
廃棄物最終
処分量削減
 非生産・生産ともに原単位表示で
2012年度基準比3年平均3%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比6.8%増加
■生産:原単位表示で2012年度基準比3.8%削減
■非生産:原単位表示で2012年度基準比1.3%削減
■生産:原単位表示で2012年度基準比27.6%削減
環境
マネジメント活動

ISO監査に基づき、国内外事業所の製品品質と環境に関する総合評価の仕組みを構築

■ISO14001およびISO9001の取得/更新により、国内外事業所の品質・環境管理レベルを向上。
また、取得/更新に際して、国内事業所の認証機関を統一(継続)
※ISOやOHSASの取得状況はこちら

■ISO14001およびISO9001の取得/更新により、国内外事業所の品質・環境管理レベルを向上。
また、取得/更新に際して、国内事業所の認証機関を統一(継続)
■ISO14001を取得していない事業所に管理の仕組みを導入するため、EICC基準に照らした環境側面に関する実地監査を実施
製品による
環境貢献
地球環境の保全に貢献する製品の開発および普及の推進 ■産業用、家庭用などの高効率・省エネモータの提供
■再生可能エネルギーシステムの提供
  (太陽光発電機、風力発電機)
■EV・HEV等の車載用モータ(電動式パワーステアリング用モータ等)、インバーターエアコン用モータ、レアアースを使用しないモータ(SRモータ)、IE3(プレミアム効率)規制に対応した高効率モータ、太陽光発電プラントなどの開発・生産
環境コミュニ
ケーション活動
外部団体との協同による生物多様性保全のボランティアを推進 ■森林整備・植林をはじめ、生物多様性保全に
貢献するボランティアを実施
タイでは、マングローブを植樹。
2015年度は280名の参加者により、計1,000本を植樹

■森林整備・植林をはじめ、生物多様性保全に
貢献するボランティアを実施
タイでは、マングローブを植樹。
3年間で787名の参加者により、計3,180本を植樹

地域社会の環境教育に貢献 ■日本で9回、海外で0回、小学生向け環境授業を実施
※環境コミュニケーション活動などのニュースはこちら
■日本で22回、海外で4回、小学生向け環境授業を実施

 

  












環境保全活動 第四次中期計画の総括

第四次中期計画の実施結果は下表の通りです。対象事業所における2013~2015年度の原単位表示の環境負荷を平均し、基準年度(2012年度)実績と比較しています。


原単位あたりの環境負荷は全体的に減少しましたが、目標削減率(基準年度実績比3%減)に達しない項目が3項目ありました。非生産事業所では廃棄物最終処分量、生産事業所では温室効果ガス排出量と電力使用量において削減率が目標を下回りました。オフィス備品の一括処分、および新規事業の開始に伴う製造設備の導入、生産活動の拡大がそれぞれの目標未達要因となりました。

 

環境保全活動 第五次中期計画の概要

2016年度より第五次中期計画(2016~2018年度)が始まりました。第四次中期計画の対象範囲は、日本電産本体およびその海外生産事業所、そして買収により日本電産にグループ入りした子会社のうち日本に本部機能を持つ子会社としていました。第五次中期計画では第四次の対象範囲に、海外に本部機能を持つ子会社を順次追加していくことで、対象範囲を広げる計画です。
また第五次中期計画では、事業活動の過程で排出される環境負荷の低減に引き続き取り組むと同時に、当社グループ製品が実際に使用される時の温室効果ガス削減効果を「環境貢献量」と して数値化していきます。これにより、環境貢献量と売上・利益の相関関係が見える化され、事業成長と環境目的の一体化を図ることができます。最終的には製品使用時の環境貢献総量が、事業活動過程で排出される環境負荷総量を上回る状態を目指します。