E/環境

事業による環境負荷低減

事業活動に伴う重要な環境負荷について、日本電産グループ全体で把握・低減を進めています。より環境効率の高い事業に向けて、原単位ベースでの目標達成に取り組んでいます。自然環境保全については、事業活動を通じた寄与に努めるとともに、社員のボランティアや寄付による貢献も促しています。

当社は2004年度以降3年ごとに環境保全活動中期計画を策定・推進しており、2015年度より第五次中期計画を開始しています。事業による環境負荷低減の重点項目<温室効果ガス(CO2)、電力、水、廃棄物>においては、基準年度である2015年度の実績と比較し、3年間の平均値を原単位※で3%低減することを目標にしています。

※ 原単位:非生産事業所は社員1人あたり、生産事業所は売上高1千US$あたり。

気候変動対策

国内外の対象事業所において、高効率設備の導入、製造工程の再設計等による省エネ・CO2排出削減を進めています。自社による直接・間接の排出に加え、サプライチェーンにおける排出の把握・開示にも取り組んでいます。

廃棄物管理

廃棄物の分別徹底と用途の開発による資源化の推進にも継続的に取り組んでいます。

水管理

製造工程や運用の改善を通じて、水使用量・排水量の削減に取り組んでいます。

化学物質管理

化学物質の漏出防止、災害発生時を想定した化学物質の管理徹底等の対策を講じています。

環境パフォーマンス

国内外事業所の温室効果ガス、電力、水、廃棄物のグラフを例に環境保全活動の中期計画と実績、環境パフォーマンスについてまとめています。

環境会計

国内外事業所の環境保全コスト、環境保全対策に伴う経済効果についてまとめています。

環境関連の緊急事態対応および法規制順守の状況

各種環境法規制に対しては自主基準を設けた上で管理体制を整え、法規制順守を図っています。

サプライチェーンにおける環境負荷低減

各事業所が取引先と環境対応度を向上させるための取り組みを行っています。