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RECRUIT

日本電産での働き方や採用に関することなど、よくいただくご質問を取りまとめました。

01 応募・採用について

Q応募方法の種類について

通常エントリーのほかに、キャリア登録、カムバック制度があります。

  • キャリア登録
    経歴を登録しておくことで、適切だと考えられるポジションの求人が出た時点で 弊社よりご連絡させていただきます。現時点では希望職種の募集がない場合にご利用ください。
  • カムバック制度
    過去日本電産に所属されていた方が対象の制度です。
    ※元日本電産社員に限る
Q応募職種としては、どのようなものがありますか?

研究、開発、製造などの技術系分野から、管理部門や企画分野、営業などに至るまで、多岐にわたるポジションで人材を募集しています。詳しくは採用情報ページをご参照ください。

Q学歴や性別など、応募に際しての制限がありますか?

ありません。日本電産は、性別・学歴・年齢等を問わずご経験・スキル・人物面重視で登用し、やる気次第でチャンスが与えられる風土です。

Q異業種からの転職は可能ですか?

可能です。技術系・管理系問わず、幅広く歓迎しています。特に、技術系の応募者については、これまで培ってきた専門知識を活かして頂けるよう、モータの知識をレベルに応じて習得可能な研修も実施しています。

Q現在、海外に住んでいるのですが、応募することはできますか?

はい。可能です。ご状況によっては、一次や二次はWeb会議システムを利用し、ご自宅から面接を受けることができます。ただし、原則として最終面接は日本国内で実施します。

Q複数の職種に応募することはできますか?(併願)

はい。可能です。

Q書類選考にかかる日数はどれくらいですか?

通常1週間~2週間程度で結果をご連絡いたします。ただし、応募者多数の場合は選考に時間がかかることがあります。

Q面接はどこで行われるのですか?

基本的にご応募される職種の事業所にて行います。交通費は、二次面接以降、社内規程に準じて支給いたします。

Q入社時期について調整は、可能でしょうか?

入社月は、ご事情を極力考慮いたします。ただし、入社日については、原則1日付でのご入社となります。

02 社内環境について

Q男性社員と女性社員の割合はどのくらいですか?

男性約8割、女性約2割となっています。管理部門は4割が女性社員となっています。

Q新卒・中途の割合はどうなっていますか?

新卒社員が約6割、中途社員が約4割程度となっています。新卒・中途の垣根がない職場です。

Q新卒・中途で評価や昇進方法に違いがありますか?

ありません。新卒・中途に関わらず、業務成果に対し正当な評価がされる実力実績主義の会社です。

Q働き方に関する特徴的な制度はありますか?

例えば、以下のような制度を新たに導入しています。そのほかの制度もありますので、詳しくは「人事制度・福利厚生」ページをご覧ください。

  • 在宅勤務制度
    仕事と生活の調和を図る観点と通勤による負荷をなくすことに配慮した仕組み。柔軟な勤務場所(自宅環境下)の設定・活用を通じて業務の効率化を促進します。
  • 時差勤務制度
    1日8時間の所定労働時間はそのままで、勤務時間を計画的に変更する仕組み。海外との時差対応など、柔軟に勤務時間の設定・活用を行うことが可能です。
  • 時間単位年次有給制度
    1時間を単位として年休を有効に活用できる制度。従来の1日単位・半日単位からの変更によって、より柔軟な年休取得を促進しています。
Q中途入社者向けの研修について教えてください。

入社後は入社時オリエンテーション、中途入社者研修にて、当社の歴史や社風、人事制度、本社部門、各事業本部について理解していただく機会を設けております。この研修のほかにも部門独自の研修も用意しておりますので、これらの知識を身につけ、早期に戦力になっていただくことが可能です。

Q技術者向けの研修について

技術者向けにモータの知識を習得していただく機会を設けております。新入社員も参加可能な初級者向けからありますので、モータに携わった事がない方もモータの知識を短期間で習得可能です。
※詳しくは、「人材育成・研修制度」ページをご覧ください。

03 会社・事業について

Q今後の経営計画について教えてください。

中期戦略目標「Vision 2020」を掲げており、2020年度目標として、「売上高2兆円」「営業利益率目標15%以上」の実現を目指しています。 さらに、2030年度、売上高10兆円という目標を掲げています。

Q日本電産の人材戦略について教えてください。
  • 企業規模のさらなる拡大に備えての人材採用の強化(特に経営人材、技術系人材)
  • 生産性を上げ、真のグローバル企業への仲間入りを果たすべく、働き方改革の推進
  • 女性社員の積極登用と幹部育成(女性が働きやすい制度・職場づくりの推進)
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