経営情報

事業概要

製品グループ別売上高構成(2018年度)

日本電産グループは、「省エネ・長寿命・低騒音」の特性を持つブラシレスDCモータを中心に事業を展開し、多くの世界シェアNo.1製品を生み出しています。
当社の製品は直接目に触れることはありませんが、IT機器から自動車、家電まで、皆様の身近な製品に数多く使われ、日々の生活の中で活躍しています。



売上高と収益の関係(2018年度)

日本電産グループの事業は、「精密小型モータ」、「車載」、「家電・商業・産業用」、「機器装置」、「電子・光学部品」、「その他」の6つの製品グループで構成されています。このグラフは2018年度の各製品グループの売上高を円の大きさで、営業利益及び営業利益率を円の位置で示しています。それぞれの事業のスケール、収益性をご覧頂けます。


2018年度 売上高
(億円)
営業利益
(億円)
営業
利益率
主要製品
精密小型モータ 4,415 546 12.4% HDD用、スマホ・携帯電話用、OA機器用、CD・DVD用等
車載 2,973 329 11.1% 電動パワステ用等
家電・商業・産業用 5,383 422 7.8% エアコン用等
機器装置 1,640 235 14.3% 産業用ロボット、カードリーダ、基板検査装置、プレス機器、減速機等
電子・光学部品 727 49 6.7% スイッチ、トリマ、センサ、カメラシャッター等
その他 46 7 14.8% サービス、オルゴール関連商品等

精密小型モータ

 

パソコンやデータセンターで使われるHDD用モータは世界トップシェアを誇ります。
その他小型モータにはスマホ・携帯電話に使われる触覚デバイスに加え、ファンモータやOA機器用モータ、CD・DVD用モータなどがあります。

HDD用モータ
HDD用モータ
DVD・ブルーレイ装置用
CD・DVD用モータ
ファンモータ
ファンモータ
 

2018年度

売上高: 4,415億円( 前年度比 2%減)
営業利益: 546億円( 前年度比 25%減)

売上高は前年度比2%減収の4,415億円となりました。HDD用モータは、販売数量が前年度比減少により減収となりました。その他小型モータは、DC モータ、ファンモータが減収となりましたが、小型振動モータが増収となり売上高は前年度比1%増収の2,625億円となりました。営業利益は前年度比25%減益の546億円となりました。

車載


車載用モータ
 

車載には、世界トップシェアである電動パワステ用モータに加え、ブレーキ用モータ、駆動用モータ、そしてポンプ、先進運転支援システム(ADAS)向けセンサーなどがあります。

 

2018年度

売上高: 2,973億円( 前年度比 1%増)
営業利益: 329億円( 前年度比 16%減)

売上高は日本電産トーソクのコントロールバルブ製品の増収等を主因に前年度比1%増収の2,973億円となりました。営業利益は前年度比16%減益の329億円となりました。

家電・商業・産業用


家電用モータ
 

家電・商業・産業用では洗濯機やエアコンをはじめとする家電製品向けのモータや、 エレベータ用モータなどの商業用モータ、そして船舶用モータなどの産業用モータを取り扱っています。

 

2018年度

売上高: 5,383億円( 前年度比 4%増)
営業利益: 422億円( 前年度比 6%増)

売上高は2017年度第2四半期に買収が完了した日本電産グローバル・アプライアンス・コンプレッサー社の影響などを主因として前年度比4%増収の5,383億円となりました。営業利益は前年度比6%増益の422億円となりました。

機器装置

産業用ロボット
産業用ロボット
 

機器装置では産業用ロボット、現金自動預け払い機(ATM)などに使用されるカードリーダ、各種プレス機器などの高いシェアを誇る製品に加え、今後需要の拡大が見込まれる減速機などを取り扱っています。

 

2018年度

売上高: 1,640億円( 前年度比 12%増)
営業利益: 235億円( 前年度比 14%減)

売上高は新規連結会社の影響及びプレス機器、減速機、液晶ガラス基板搬送用ロボットの増収等により前年度比12%増収の1,640億円となりました。営業利益は前年度比14%減益の235億円となりました。

電子・光学部品


デジタルカメラ用シャッター
 

産業用電子機器に搭載されるスイッチ、トリマ、センサ等の電子部品と、デジタルカメラやスマホ・携帯電話に搭載されるカメラシャッター、手振れ補正装置等の光学部品が主力。高い世界シェアを持つ製品が多数あります。

 

2018年度

売上高: 727億円( 前年度比 2%増)
営業利益: 49億円( 前年度比 50%減)

 売上高はシャッターなどの増収により前年度比2%増の727億円となりました。営業利益は、前年度比50%減益の49億円となりました。