E/環境

自然環境保全

環境理念、環境方針、生物多様性行動指針を基礎として、事業活動を通じた自然環境保全への寄与に努めるとともに、社員のボランティアや寄付による貢献も促しています。

生物多様性行動指針

日本電産グループは、生物多様性の保全を企業の重要課題として捉え、幅広い視点からその推進に取り組んでいます。

日本電産グループ 生物多様性行動指針(2010年8月制定)

  1. 1)生物多様性の保全を企業の重要課題のひとつと認識し、推進体制の整備に努めます。
  2. 2)事業活動が生物多様性に及ぼす影響の把握と、その影響の継続的な低減に努めます。
  3. 3)製品の地球環境への貢献を通じて、生態系の保護に寄与します。
  4. 4)グリーン調達の一環として、取引先における生物多様性の保全への取り組みを推進します。
  5. 5)株主、顧客、取引先、地域社会、社員などのステークホルダーと連携し、生物多様性の保全に関するコミュニケーションを図ります。
  6. 6)この生物多様性行動指針は、広く外部に開示します。

環境理念・環境方針はこちら

事業活動を通じた寄与

世界の生物多様性は、気候変動によって甚大な影響を受けます。当社グループは、エネルギー効率の高いモータおよび関連製品を提供しながら、自らの温室効果ガス排出も抑制し、気候変動の緩和を通じた間接的な生物多様性保全に努めています。
また、生態系への影響を考慮した排水管理(水質・排水量・温度の管理)、製品出荷用パレットの木製からプラスチック製への変更(による森林保護の促進と外来種の昆虫・害虫の侵入防止)、事業所における緑化やビオトープの設置および維持管理といった形で、より直接的な生物多様性の保全にも努めています。

滋賀技術開発センターのビオトープ

京阪神の水瓶と呼ばれる滋賀県の琵琶湖には50種を超える固有種が生息すると言われていますが、近年、水草の大量発生によりその生態系の破壊が危ぶまれています。本来、水草は水質を浄化すると同時に魚類の産卵や発育・生息の場として重要な役割を担いますが、大量発生すると日光を遮断し、かえって水質の悪化を招き、従来の生息環境を急激に変容させてしまいます。
当社の主要な研究開発拠点のひとつである滋賀技術開発センターには、広さ750㎡、河川面積250㎡のビオトープがあり、その池には琵琶湖とその水系に生息する水生生物が共生していますが、ここでも琵琶湖に似た水草の大量繁茂傾向が見られます。
滋賀技術開発センターはこのビオトープ内の池を琵琶湖の縮小モデルと考え、2012年から、水質変化の観察を行っています。観察にあたっては、滋賀県立琵琶湖博物館の協力を得て、水草を主食とするワタカというコイ科の淡水魚を池に放ちました。ワタカは水草を主食とし、ふ化後2年で体長20~25cmに成長します。この手法が琵琶湖の生態系管理において有効かを検証すべく、滋賀技術開発センターにおける取り組みを続けています。

琵琶湖に浮かぶ大量の水草

ビオトープへワタカを放流
(滋賀技術開発センター所長(当時)の吉田)

ワタカ
(滋賀県立琵琶湖博物館「電子図鑑」より)

ビオトープの様子

ボランティア・寄付による貢献

当社グループは、「Nidecグリーンキャンペーン」として、国内では森林整備・里山保全のボランティア活動に参加し、海外では森林再生活動や緑化地帯の清掃ボランティア活動に参加しています。
日本電産の中央モーター基礎技術研究所では、東日本被災地域防潮堤への植樹植林活動の一環として「どんぐりポット苗」を育てています。ボランティア参加する社員が、その苗を植樹に使用しています。
また、社員食堂で提供する特別メニューの販売額の一部を森林保全関係の基金等に寄付する「募金ランチ」の取り組みも、多くの事業所で行っています。

タイにおけるマングローブの植樹、累計一万本に

工業の積極的誘致により発展を遂げているタイは、森林、環境破壊の問題も抱えています。タイ日本電産グループは、マングローブ植樹の取り組みを2007年度に開始し、以後継続的に実施※1しています。9回目となる活動を、2016年6月11日と25日の2日間、バンコクの南西約70kmに位置するサムットソンクラーム県の海岸にて、タイ日本電産、タイ日本電産精密、日本電産コンポーネントテクノロジー(タイ)の3社(以下、タイ日本電産グループ)合同で実施しました。タイ日本電産グループの従業員とその家族をあわせた過去最多の328名が参加し、マングローブの幼木1,350本を指定されたエリアに植えました。 これまでの参加者は延べ2,580名、累計10,460本を植樹したことになりました。これまでの植樹によるCO2吸収量は、約198トン※2になると推計しています。

※1 2012年度は洪水被災により中止。

※2 一本当たりのCO2吸収効果を、植樹後4年目まではゼロ、5年目以降は年間11kgとの前提で推計。