E/環境

カーボンニュートラルに向けた取り組み

脱炭素社会の実現

日本電産は脱炭素社会の実現に寄与するべく、新中期戦略目標「Vision2025」およびマテリアリティ対策の大きな軸の一つとして「2040年度カーボンニュートラルの実現」を据えています。これは国際社会の脱炭素への動きが加速の一途を辿っていることを受け、2018年に設定した環境目標「SMART2030」※の意志を引き継ぎつつも一層レベルを高めた新たな環境目標です。
目標達成に向けた取り組みとして、自社事業のエネルギー効率の向上や再生可能エネルギーの積極導入により、まずは現在当社が事業を通じて直接排出しているCO2(Scope 1)と事業活動で使用した熱・エネルギーの生産段階で排出しているCO2(Scope 2)の大幅な低減を図ります。再エネ主導のCO2排出抑制基盤を確かなものとした後、省エネ・低炭素燃料へのシフトやカーボンオフセット投資などの手段を用いることで、2040年度に当社事業活動のカーボンニュートラル化を達成する計画です。
なお、サプライチェーンにおいて排出されるCO2(Scope 3)については2025年度までにその削減計画を決定する方針です。

※SMART2030:2018年に策定した脱炭素社会の実現に向けたプロジェクト。
<定性目標>気候変動に起因する当社グループの事業リスクおよび機会を特定し、対策と開示を実施する
<定量目標>2030年までに温室効果ガス排出総量(Scope1,2)を2017年度比30%削減する

再エネ電力導入に伴うCO2排出量の変化

事業活動で排出するCO2の削減

基本的な考え方

当社グループは、今後もM&Aを含む生産規模の拡大によりエネルギー使用量は増え続けることが想定されるため、使用するエネルギーの総量が増加してもCO2排出量を削減する仕組みの構築が不可欠であると認識しています。こうした中、当社グループにおける総連結エネルギー使用量の80%以上を火力発電由来の電気が占めることから、再生可能エネルギーへの大幅なシフトを当面の目標としてKPIを設定しました。
現在当社グループは「2040年度カーボンニュートラルの実現」に取り組んでいますが、自社事業のエネルギー効率向上のための設備や、再生可能エネルギー設備などの導入は、市場環境の激変等を理由にコスト上昇を伴わない範囲にとどまっています。そのため、当社グループ全体の再生可能エネルギー比率は現在10%未満であり、課題が多い状況となっています。今後も事業活動時におけるCO2排出量削減に一層注力していきます。

マテリアリティ Phase1 KPI

具体的な取り組み例:再生可能エネルギーの利用

従来太陽光パネルを建物に設置することで数%の電力を賄う事業所が複数ありましたが、ここ数年で日本・アジア圏内の約2割の事業所が電力会社より直接100%再エネ由来電力を購入、もしくはグリーン電力証書購入により10~100%の再エネ由来電力を利用するようになりました。今後もあらゆる形で再エネ利用を拡大していきます。

その他、具体的な取り組みは、以下をご覧ください。
気候変動対策

実現に向けた注力施策

自社事業のエネルギー効率の向上

  • ・新建屋建設時のLED導入
  • ・空調システムの効率改善
  • ・AI活用など、省エネ型生産プロセスの開発

日本電産サンキョーで実施されている
省エネ診断の様子

省エネ用の運転制御装置を取り付けている
日本電産トーソク・ベトナムの空調設備

再生可能エネルギーの積極導入

  • ・太陽光以外の再生可能エネルギーの活用検討
  • ・太陽光発電パネルの導入
  • ・グリーン電力証書の活用推進

日本電産(浙江)有限公司に設置されている
太陽光発電パネル

再生可能エネルギー100%電力を導入している
中央モーター基礎技術研究所

対象事業所数

2021年度は、当社グループの53.5%(売上ベース)にあたる86の事業所を対象としています。

対象事業所数

2019年度 2020年度 2021年度
非生産事業所 12 13 13
生産事業所 69 75 73

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