経営情報

事業概要

製品グループ別売上高構成(2016年度)

日本電産グループは、「省エネ・長寿命・低騒音」の特性を持つブラシレスDCモータを中心に事業を展開し、多くの世界シェアNo.1製品を生み出しています。
当社の製品は直接目に触れることはありませんが、IT機器から自動車、家電まで、皆様の身近な製品に数多く使われ、日々の生活の中で活躍しています。



売上高と収益の関係(2016年度)

日本電産グループの事業は、「精密小型モータ」、「車載及び家電・商業・産業用」、「機器装置」、「電子・光学部品」、「その他」の5つの製品グループで構成されています。このグラフは2016年度の各製品グループの売上高を円の大きさで、営業利益及び営業利益率を円の位置で示しています。それぞれの事業のスケール、収益性をご覧頂けます。


2016年度 売上高
(億円)
営業利益
(億円)
営業
利益率
主要製品
精密小型モータ 4,371 679 15.5% HDD用、スマホ・携帯電話用、OA機器用、CD・DVD用等
車載及び家電・商業・産業用 5,721 572 10.0% 電動パワステ用、エアコン用等
機器装置 1,223 218 17.8% 産業用ロボット、カードリーダ、基板検査装置、プレス機器等
電子・光学部品 641 99 15.4% スイッチ、トリマ、センサ、カメラシャッター等
その他 37 6 15.1% サービス、オルゴール関連商品等

精密小型モータ

 

パソコンやデータセンターで使われるHDD用モータは世界トップシェアを誇ります。
その他小型モータにはスマホ・携帯電話に使われる触覚デバイスに加え、ファンモータやOA機器用モータ、CD・DVD用モータなどがあります。

HDD用モータ
HDD用モータ
DVD・ブルーレイ装置用
CD・DVD用モータ
ファンモータ
ファンモータ
 

2016年度

売上高: 4,371億円( 前年度比 2%減)
営業利益: 679億円( 前年度比 5%増)

売上高は前年度比2%減収の4,371億円となりました。HDD用モータでは、販売数量は前年度比ほぼ横ばいとなっておりますが、為替の影響により減収となりました。その他小型モータは、その他精密小型モータが増収となり、売上高は前年度比3%増収の2,460億円となりました。営業利益は前年度比5%増益の679億円となりました。

車載及び家電・商業・産業用

車載用モータ
電動パワーステアリング用モータ
 

車載には、世界トップシェアである電動パワステ用モータに加え、ポンプや先進運転支援システム(ADAS)向けセンサーなどがあります。
家電・商業・産業用にはエアコンを始め様々な製品に使用される中・大型モータがあります。

 

2016年度

売上高: 5,721億円( 前年度比 3%増)
営業利益: 572億円( 前年度比 25%増)

売上高は前年度比3%増収の5,721億円となりました。車載では電動パワーステアリング用などの車載用モータや日本電産トーソクのコントロールバルブ製品の売上増がありましたが、為替の影響などにより、前年度比4%の減収となりました。家電・商業・産業用では2016年度第4四半期に買収が完了した新規連結会社(エマソン社欧州事業)の影響及びスリー新(新製品・新市場・新顧客)の増収などを主因として前年度比10%の増収となりました。営業利益は前年度比25%増益の572億円となりました。

機器装置

産業用ロボット
産業用ロボット
 

産業用ロボット、現金自動預け払い機(ATM)などに使用されるカードリーダ、半導体パッケージやタッチパネル用の検査装置、各種プレス機器等、各用途で高いシェアを誇っています。

 

2016年度

売上高: 1,223億円( 前年度比 14%増)
営業利益: 218億円( 前年度比 45%増)

売上高は為替の影響はあったものの新規連結及び日本電産サンキョーの液晶ガラス基板及び有機EL搬送用ロボットの増収により前年度比14%増収の1,223億円となりました。営業利益は新規連結及び液晶ガラス基板及び有機EL搬送用ロボットの増収により前年度比45%増益の218億円となりました。

電子・光学部品

一眼レフカメラ用シャッター
デジタルカメラ用シャッター
 

産業用電子機器に搭載されるスイッチ、トリマ、センサ等の電子部品と、デジタルカメラやスマホ・携帯電話に搭載されるカメラシャッター、手振れ補正装置等の光学部品が主力。高い世界シェアを持つ製品が多数あります。

 

2016年度

売上高: 641億円( 横ばい)
営業利益: 99億円( 前年度比 82%増)

 売上高はスイッチやトリマ、センサーなどの増収及びデジタルカメラ関連部品などの減収により前年度比横ばいの641億円となりました。営業利益は、構造改革効果と原価及び生産性の改善効果により前年度比82%増益の99億円となりました。