S/社会
人材育成
基本的な考え方
NIDECグループは目指す姿である「100年を超えて成長し続けるグローバル企業」「人類が抱える多くの課題を解決する世界No.1のソリューション企業集団」を実現するため、国際競争力が高い人材、すなわちグローバルに活躍できる人材の確保・育成が不可欠であると考えています。NIDECグローバル人事ポリシーにおいて、会社組織および人材に係る基本的な考え方を「“For Our Future, For Our Dream” ― 世界の人々の明⽇と私たちの夢のために“挑戦する”組織・人材であり続けます。」と定義し、これに沿った人材の確保・育成に努めています。

NIDECグローバル人事ポリシーに関する詳細は こちら
目標
マテリアリティ

体制・取り組み
目指す姿を実現するために、人材育成の観点では次の2つの領域に注力しています。
(1)「経営人材育成 マネジメントの真のグローバル化を図る」
(2)「キャリア開発支援及び理念浸透 挑戦を促し、自ら将来を描く」
(1)「経営人材育成 マネジメントの真のグローバル化を図る」
NIDECグループがグローバルに更なる飛躍を実現する上では、国籍や活躍する地域を問わず、約40か国、10万人を超える社員の中から更なる経営人材の発掘・登用を進めることが不可欠です。2024年度には、「グローバル人事戦略コミッティ」を立ち上げ、幹部開発の軸足を日本からグローバルに発展させ、本社管理対象ポジションの明確化を含め、グローバル共通のサクセッションプラン策定の仕組みを構築しました。
グループ全体の重要ポストを可視化し、経営幹部がサクセッションプラン(後継者計画)の妥当性を議論すると共に、次世代の経営人材候補となりうる人材を発掘し、戦略的な早期育成の取り組みを推進しています。なお、2020年度よりサクセッションプランの議論を中心に行ってきた「人材開発委員会」については、より適時適切な議論・意思決定を目指して2024年度以降は、旧来の「人材開発委員会」の内容を経営の会議体の中に組み込むこととし、日々の事業環境の変化を踏まえながら戦略的な人材開発・人材配置を経営幹部間で議論するものとしています。また、2025年4月1日付でチーフオフィサー制の強化及び「フェロー」・「理事」の新設を実施しました。チーフオフィサー制の強化については、CxOを中心に新たにグローバル本社体制を構築し、地域や事業の枠を超えた連携を促進しています。「フェロー」については、高度な技術・技能・知識を有し、明確な使命を持って事業および改革を推進し、組織に貢献する者を登用する制度としています。ニデックグループにとって重要な技術・技能・知識を有する専門人材にとって、将来の姿として目標となる位置づけとなり、持続的な成長を支える強固な基盤を構築するものです。「理事」については、将来の経営人材候補となりえる人材を明確化し、より幅広い視点で会社運営に携わることで、次世代の役員をグローバルに選出、開発します。
主な幹部開発施策
経営人材候補については、企業再建や抜擢登用等のタフアサインメントに加え、当社理念や経営マインドの浸透を目的とした創業者による育成塾や、グローバル企業のトップとして高いレベルの経営知識習得のための「グローバル経営大学校」を通じて、知識習得と実践の場を組み合わせながら育成強化を図っています。加えて、地域の特性に合わせた幹部開発施策の実施を開始しています。
グローバル経営大学校は2016年に、その候補生を早期に育成する次世代グローバル経営人材育成プログラムを2017年に開校しました。これまで世界14カ国(日本、米国、カナダ、メキシコ、中国、タイ、フィリピン、シンガポール、インド、イタリア、ドイツ、フランス、イギリス、ポーランド)もの国から受講者が選ばれており、受講後は各地でグローバルリーダーとして活躍しています。
グローバル人材の育成
| 年度 | TOPICS |
|---|---|
| 2024 |
「グローバル人事戦略コミッティ」を設置
「人材開発委員会」の議論を日常的な経営の会議体へ移行 チーフオフィサー制の強化および「フェロー」・「理事」の新設 |
| 2022 |
「指名委員会」を設置
創業者による「育成塾」を開始 |
| 2020 | 「人材開発委員会」を発足 |
| 2017 |
「次世代グローバル経営人材育成」を開始
「海外トレーニー制度」を開始 |
| 2016 | 「グローバル経営大学校」開校 |
| 2015 |
永守経営塾創設
NIDECモーターカレッジ開始 |
| 2013 |
社内語学スクールを開講、各種レベル別英語レッスンを開始
研修プログラムをグループ会社へ展開 |
| 2012 |
技術者、営業社員などの専門能力養成プログラムを開始
チャレンジ研修、通信教育等を開始 (テーマ例:戦略的思考、リーダーシップ、交渉力) |
| 2010 |
全社員のTOEIC一斉受験(年2回)を開始
各事業所にて英語学習法セミナーを開催 |
サクセッションプランの考え方
階層ごとに適切な会議体でサクセッションプラン、後継者候補の開発を議論・推進することで、常に人材プールの各階層に人材を用意しておき、ふさわしい者が上位のプールへと上がっていく仕組みを構築しています。それぞれのプールに必要な基準を定め、該当する役割の職責・職務を果たせる人材のみを選出します。

指名委員会
2022年11月、取締役会の諮問機関として指名委員会を設置しました。主に、経営層(取締役・執行役員)の選任について議論しています。当社の取締役および執行役員等の選任方針・選任基準・候補者案の決定等に関して独立社外取締役の適切な関与・助言を得ることで、公正性・透明性・客観性を担保し、当社のコーポレートガバナンス体制を一層充実させることを目的としています。
(2)「キャリア開発支援及び理念浸透 挑戦を促し、自ら将来を描く」
NIDECグローバル人事ポリシーにおける会社組織および人材に係る基本的な考え方である「“For Our Future, For Our Dream”
―世界の人々の明日と私たちの夢のために挑戦する組織・人材であり続けること」のとおり、社員一人一人がプロアクティブに存在価値を発揮することが求められます。そのため、当社では、社員が同じ一つの夢に挑戦するための土壌づくりとして、キャリア開発を支援しつつ、あわせて理念浸透にも注力しています。
キャリア開発支援においては、「上司・若手向けキャリア研修」や「キャリアプランシートの活用」を通じて、キャリアの棚卸し・振り返りから将来を描くための開発支援を行っています。加えて、日頃からの1on1ミーティング等でのキャリアに関する対話を通じてキャリアプランの実現に向けた取り組みを進めるとともに、定期的に実施する社内公募などを通じて社員の新たなキャリアプランの実現を後押ししています。

また、上述のキャリア研修に加え、役割に応じた階層別研修や自己啓発プログラムを社員に提供し、自律的なキャリア開発を支援しています。
| スコープ | 教育・研修に関する指標 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度目標 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 単体 | 一人当たりの研修時間 | 時間 | 12.9時間 | 11.6時間 | 14.9時間 | 15時間 |
| 日数 ※1 | 1.6日 | 1.5日 | 1.9日 | 1.9日 | ||
| 一人当たりの研修費用 | 円 | 13,526円 | 17,409円 | 17,507円 | 20,000円 | |
| キャリア意識 ※3 | 全社員 | 50.2% | 50.4% | 52.5% | 55.0% | |
| 男性 | 51.2% | 51.5% | 52.6% | - | ||
| 女性 | 44.8% | 44.4% | 52.1% | - | ||
| 日本地域 ※2 | 一人当たりの研修時間 | 時間 | - | - | 10.9時間 | - |
| 日 | - | - | 1.4日 | - | ||
| 一人当たりの研修費用 | 円 | - | - | 6,019円 | - | |
※1. 研修時間を1日の基準労働時間である8時間で換算
※2. 日本地域における一人当たりの研修時間、一人当たりの研修費用については2024年度から集計を開始しています。
※3. キャリア意識:毎年実施している社員意識調査「組織パフォーマンスサーベイ」の「あなたは、キャリアの方向性を描いていますか?」の設問に対し、5段階評価の内「そう思う」、「ややそう思う」と回答した社員の割合
2024年度に実施した主な研修
| 研修名称 | 受講者数 | 一人当たり研修時間 | |
|---|---|---|---|
| 新入社員研修 ※1 | 58名 | 160.6時間 | |
| 若手育成プログラム ※2 | 新入社員 | 58名 | 39.8時間 |
| 2年目社員 | 67名 | 34.7時間 | |
| 要素別技術スキル教育 ※3 | 81名 | 7.7時間 | |
| 技術者レベルアップ教育 ※4 | 236名 | 7.9時間 | |
| MOT研修 ※5 | 14名 | 30.0時間 | |
※1. 新入社員研修:学生から社会人への切り替えと、社会人に必要な知識・スキルを学ぶ。
※2. 若手育成プログラム:新卒入社後の2年間で、計5回の研修とeラーニングを通して当社の行動指針・規範であるNidec Way及び社会人基礎力の理解を深め、職場での課題解決を通してこれらの定着を図る。
※3. 要素別技術スキル教育:業務に直接必要なモータに関する要素別(メカ、磁気、電気・電子、制御等)技術を学ぶ。
※4. 技術者レベルアップ教育:モータに関わらず、品質向上、原価低減、短納期開発による利益貢献につながる幅広い知識の習得を図る。
※5. MOT研修:技術に基づいた新規ビジネスを立ち上げるために必要な考え方やマーケティング・戦略立案の方法を学ぶ。