Nidecについて

沿革

「世界一になる！」
この思いのもと、社員４名、小さなプレハブ小屋からNidecはスタートしました。
創業当初から現在までの、当社成長の軌跡をご覧下さい。

※表中の社名は当時の社名を記載しています。

1970年代～1980年代
1990年代
2000年代
2010年代
2020年代

1973年(昭和48年)	7月	桂工場京都市西京区に現代表取締役会長永守重信が資本金2,000万円で日本電産株式会社を設立
1973年(昭和48年)	8月	精密小型ACモータの製造・販売を開始
1974年(昭和49年)	10月	米国に代理店をおく
1974年(昭和49年)	11月	本社京都市中京区大宮に本社事務所を移転
1975年(昭和50年)	1月	アジア、欧州各国にも代理店を拡大
	2月	亀岡工場京都府亀岡市に亀岡工場を新設
	4月	ブラシレスDCモータの本格生産開始
1976年(昭和51年)	4月	米国日本電産株式会社現地法人・米国日本電産（株）を設立
1978年(昭和53年)	11月	米国のファンメーカー・トリン社と日本電産トリン（株）を設立し、ファンブロワー分野へ本格的進出を図る
1979年(昭和54年)	10月	8インチスピンドルモータ 8インチ型ハードディスク装置用スピンドルモータの生産を開始
1982年(昭和57年)	6月	京都府中郡峰山町に峰山工場を新設
1982年(昭和57年)	10月	「TA450DC」軸流型ブラシレスDCファンの本格的生産を開始
1983年(昭和58年)	11月	本社本社事務所を京都市中京区烏丸御池に移転
1984年(昭和59年)	2月	ニデックトリンコーポレーション米国トリン社の軸流ファン部門を買収し、米国に現地法人・ニデックトリンコーポレーションを設立
	2月	3.5インチ型ハードディスク装置用スピンドルモータの生産を開始
	10月	滋賀工場を新設
	11月	シンガポール駐在員事務所を開設
1988年(昭和63年)	11月	大阪証券取引所上場認証式株式を大阪証券取引所市場第２部、ならびに京都証券取引所に上場
1989年(平成元年)	1月	（株）デーシーパックに資本参加、茨城日本電産（株）とし電源装置分野へ進出
	3月	現地法人・シンガポール日本電産（株）を設立
	3月	信濃特機（株）に資本参加

1990年(平成2年)	8月	現地法人・タイ日本電産（株）を設立
1991年(平成3年)	4月	台湾駐在員事務所を開設
1991年(平成3年)	5月	米国日本電産（株）が電源装置メーカー「パワーゼネラル」を買収
1992年(平成4年)	2月	中国に現地法人・日本電産（大連）有限公司を設立
1992年(平成4年)	10月	現地法人・台湾日電産股份有限公司を設立
1993年(平成5年)	4月	ドイツに現地法人・欧州日本電産を設立
	9月	本社本社事務所を京都市右京区西京極の自社ビルに移転
	10月	真坂電子（株）を買収。茨城日本電産（株）と真坂電子（株）を合併し、新たに日本電産パワーゼネラル（株）を発足
	10月	IPO拠点として現地法人・日本電産（香港）有限公司を設立
1995年(平成7年)	2月	共立マシナリ株式会社共立マシナリ（株）の第三者割当増資を引き受け、資本参加
	2月	シンポ工業株式会社無段変速機のトップメーカー、シンポ工業（株）の第三者割当増資を引き受け、資本参加
	12月	現地法人・フィリピン日本電産（株）を設立
1997年(平成9年)	3月	トーソク株式会社トーソク（株）に資本参加
	4月	株式会社リードエレクトロニクス（株）リードエレクトロニクスに資本参加
	5月	京利工業株式会社京利工業（株）に資本参加
	12月	トーソク（株）と共同出資で日本電産トーソク・ベトナム会社を設立
1998年(平成10年)	2月	現地法人・インドネシア日本電産（株）を設立
	2月	株式会社コパルコパル電子株式会社（株）コパル並びにコパル電子（株）に資本参加
	9月	東京証券取引所第１部上場株式を東京証券取引所市場第1部に上場並びに大阪証券取引所市場第1部に昇格
	10月	芝浦電産株式会社芝浦メカトロニクス（株）、（株）東芝との3社合弁で芝浦電産（株）を設立
	10月	（株）コパルのマレーシア現地法人にシンガポール日本電産（株）が資本参加、日本電産コパル・マレーシア（株）に社名変更
1999年(平成11年)	3月	現地法人・タイ日本電産精密（株）を設立
	4月	日本電産シンポ（株）、トーソク（株）、（株）コパル、芝浦電産（株）、日本電産キョーリ（株）、日本電産リード（株）との共同出資で日本電産総合サービス（株）を設立
	10月	ネミコン株式会社ネミコン（株）に資本参加
	12月	現地法人・韓国日本電産（株）を設立

2000年(平成12年)	3月	株式会社ワイ・イー・ドライブ（株）ワイ・イー・ドライブに資本参加
	4月	日本電産芝浦（タイ）（株）と日本電産芝浦エレクトロニクス・タイランド（株）が合併（社名は日本電産芝浦エレクトロニクス・タイランド（株））
	10月	米国シーゲート社のタイのHDD用モータ工場を買収し現地法人・タイ日本電産ハイテクモータ（株）を設立
2001年(平成13年)	1月	現地法人・フィリピン日本電産精密（株）を設立
	9月	ニューヨーク証券取引所上場ニューヨーク証券取引所へ上場
	10月	台湾開発センターを開設
2002年(平成14年)	4月	中国に現地法人・日本電産（浙江）有限公司を設立
2002年(平成14年)	6月	中国に現地法人・日本電産（東莞）有限公司を設立
2003年(平成15年)	3月	本社・中央開発技術研究所「本社・中央開発技術研究所」ビルが京都市南区に完成
	4月	現地法人・日電産（上海）国際貿易有限公司を設立
	5月	本社事務所を移転し、中央開発技術研究所を開設
	10月	株式会社三協精機製作所に資本参加（株）三協精機製作所に資本参加
2004年(平成16年)	4月	三協流通興業（株）を日本電産ロジステック（株）に名称変更
2005年(平成17年)	10月	現地法人・ベトナム日本電産会社を設立
2006年(平成18年)	2月	中国に現地法人・日本電産自動車モータ(浙江)有限公司を設立
2006年(平成18年)	12月	日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ株式会社仏ヴァレオ社のMotors & Actuators事業を買収し、日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ（株）を設立
2007年(平成19年)	2月	ブリリアントマニュファクチャリング社シンガポールのブリリアントマニュファクチャリング社を買収
	4月	日本サーボ（株）に資本参加
	11月	ラジコン電動グライダー(F5B) ラジコン電動グライダー(F5B)競技日本選手権に当社モータが初出場、搭載機が優勝・準優勝・3位と上位独占
2009年(平成21年)	9月	当社100％出資の新会社、日本電産テクノモータホールディングス（株）を設立、日本電産シバウラ（株）、日本電産パワーモータ（株）をその傘下に
2009年(平成21年)	11月	滋賀技術開発センター新本館がオープン

2010年(平成22年)	1月	日本電産テクノモータホールディングス（株）が、イタリアの家電用部品メーカーAppliances Components社の家電用モータ事業を買収。日本電産ソーレモータ有限会社が発足
	2月	タイ日本電産（株）が、タイのSalee社が所有するベースプレートメーカーであるSC WADO社を買収
	8月	ラジコン電動グライダー(F5B)競技世界選手権で当社モータ搭載機が優勝
	10月	日本電産モータ株式会社米国のEmerson Electric Co.のMotors & Controls事業を買収し、日本電産モータ（株）を設立。また、持株会社として日本電産モータホールディングス（株）を設立
	10月	日本電産(韶関)有限公司中国に生産子会社として日本電産(韶関)有限公司を設立
	12月	インド日本電産株式会社インドに販売子会社としてインド日本電産（株）を設立
2011年(平成23年)	7月	三洋精密株式会社三洋精密（株）に資本参加
2011年(平成23年)	11月	中国に中国国内グループ会社の金融統括子会社として、日電産（上海）管理有限公司を設立
2012年(平成24年)	3月	カンボジアに初の拠点となるエス･シー･ワドー・コンポーネント（カンボジア）（株）を設立
	4月	日本電産シンポ（株）が、米国最大手プレス機器メーカー　The Minster Machine Company を買収
	4月	シンガポールモーター基礎技術研究所シンガポールに日本電産シンガポールモーター基礎技術研究所を開設
	5月	Ansaldo Sistemi Industriali S.p.A. イタリアのAnsaldo Sistemi Industriali S.p.A.を買収
	6月	日本電産中央モーター基礎技術研究所を開設
	9月	台湾モーター基礎技術研究所台湾に日本電産台湾モーター基礎技術研究所を開設
	9月	米国持株会社Nidec US Holdings Corporationを設立し、同社がAvtron Industrial Automation, Inc.を買収
	11月	米国持株会社Nidec US Holdings Corporation がKinetek Group Inc.を買収
	12月	江蘇凱宇汽車電器有限公司に資本参加
2013年(平成25年)	4月	日本電産自動車モータ・アメリカ株式会社米国に車載用モータ事業のアメリカ市場の統括会社として、日本電産自動車モータ・アメリカ（株）を設立
2014年(平成26年)	1月	日本電産サンキョーが三菱マテリアルCMIを買収
	1月	精密加工センターを生産技術センターに改組
	1月	中央モーター基礎技術研究所日本電産中央モーター基礎技術研究所新棟が川崎市にオープン
	3月	ホンダエレシスを買収
2015年(平成27年)	2月	Geräte- und Pumpenbau GmbH Dr. Eugen Schmidt Geräte- und Pumpenbau GmbH Dr. Eugen Schmidtを買収
	5月	Nidec ASI S.p.A.がMotortecnica s.r.l.を買収
	7月	Nidec Motor (Qingdao) CorporationがChina Tex Mechanical & ElectricalEngineering LtdのSRモータ・ドライブ事業を買収
	8月	日本電産シンポ（株）がスペインのプレス機器メーカーArisa, S.A.を買収
	8月	米国のモータドライブメーカーKB Electronics, Inc.を買収
	9月	イタリア・E.M.G. Elettromeccanica S.r.l.の事業資産を取得
	9月	日本電産サンキョー（株）が、インドネシアのPT.NAGATA OPTO INDONESIAを買収
	10月	生産技術研究所を開設
2016年(平成28年)	5月	ニューヨーク証券取引所における上場を廃止
	5月	Nidec FIR Elettromeccanica S.r.l.がイタリア・E.C.E S.r.l. を買収
	5月	日本電産ソーレモータ（有）がルーマニア・ANA IMEP S.A.を買収
	12月	日本電産モーターが米国・Canton Elevator, Inc.を買収
2017年(平成29年)	1月	米国・Emerson Electric Co. のモータ・ドライブ事業及び発電機事業を買収
	3月	本社ANNEXグローバル研修センターがオープン
	3月	日本電産シンポ（株）が米国・Vamco International, Inc.を買収
	3月	グループ会社のコーポレートブランドロゴをNidecに統一
	7月	イタリア・LGB エレットロポンペ社を買収
	7月	ドイツ・セコップグループを買収
	10月	日本電産サンキョー（株）東京丸善工業の事業を承継
	10月	日本電産リード（株）がシンガポール・SV プローブ社を買収
	11月	ドイツ日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ（有）がドイツ・ドライブエクスパート社を買収
2018年(平成30年)	2月	生産技術研究所「生産技術研究所」一期新棟が京都府相楽郡精華町にオープン
	4月	日本電産サンキョー（株）が米国・ジェンマーク社を買収
	5月	フランス自動車メーカーグループPSAとの合弁会社（日本電産 PSA イーモーターズ）設立
	7月	イタリア CIMA S.p.A. を買収
	8月	日本電産シンポ（株）がドイツ減速機メーカーMSグレスナー社を買収
	11月	台湾・Chaun-Choung Technology Corp.を買収
2019年(平成31年／令和元年)	2月	ドイツ・プレス機用周辺機器メーカーズィステーメ・シュトイエルンゲン社を買収
	3月	ドイツ・大型減速機メーカーデッシュ・アントリープステヒニク社を買収
	7月	ブラジル・エンブラコ社を買収
	10月	中国自動車メーカー広州汽車グループとの合弁会社（広州尼得科汽車駆動系統有限公司）設立
	10月	オムロンオートモーティブエレクトロニクスを買収

2020年(令和2年)	4月	セコップ・オーストリアのデルタ型コンプレッサー製造事業の譲受契約締結
2020年(令和2年)	6月	「監査役会設置会社」から「監査等委員会設置会社」に移行
2021年(令和3年)	4月	日本電産グループ新企業理念を制定
2021年(令和3年)	8月	日本の工作機械のトップ企業「三菱重工工作機械」を買収
2022年(令和4年)	2月	小型マシニングセンターの名門企業「OKK」を買収
	3月	世界最薄級のLinear震動モータ「Slider」を開発
	5月	半導体内製化に向け「半導体ソリューションセンター」を設立
2023年(令和5年)	4月	社名を「ニデック株式会社（英文：NIDEC CORPORATION）」に変更