私たちの目指すCSR

ESGデータ一覧

E/環境 S/社会 G/ガバナンス
2023年8月

E/環境

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2022年度データカバー率
[%]※1
GHG総排出量 千t-CO2 2,858 4,750 150,837 -
スコープ1 千t-CO2 60 57 71 62.8
スコープ2(ロケーション基準) 千t-CO2 - - 805 62.8
スコープ2(マーケット基準)※2 千t-CO2 511 457 720 62.8
スコープ3 千t-CO2 2,287 4,236 150,046 -
カテゴリー1 購入した物品・サービス 千t-CO2 2,121 4,066 5,814 100
カテゴリー2 資本財 千t-CO2 8 28 396 100
カテゴリー3 Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー活動 千t-CO2 96 92 112 62.8
カテゴリー4 輸送・流通
(上流)
千t-CO2 6 6 840 100
カテゴリー5 事業から出る廃棄物 千t-CO2 19 19 6 62.8
カテゴリー6 出張 千t-CO2 8 7 14 100
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2 29 18 50 100
カテゴリー8 リース資産
(上流)
千t-CO2 - - 6 62.8
カテゴリー9 輸送、配送
(下流)
千t-CO2 対象外 対象外 対象外 -
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2 対象外 対象外 対象外 -
カテゴリー11 販売した製品の使用 千t-CO2 - - 142,557 58.5
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2 - - 243 58.5
カテゴリー13 リース資産
(下流)
千t-CO2 対象外 対象外 対象外 -
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2 対象外 対象外 対象外 -
カテゴリー15 投資 千t-CO2 - - 8 100
地域別スコープ1・2 GHG排出量 - - - 791 -
日本 千t-CO2 - - 60 62.8
中国 千t-CO2 - - 325 62.8
その他アジア 千t-CO2 - - 353 62.8
北中南米 千t-CO2 - - 32 62.8
欧州 千t-CO2 - - 21 62.8
総エネルギー消費量※3 MWh 1,448,027 1,396,802 1,767,741 62.8
非再生可能エネルギー 燃料消費量 MWh 268,027 265,802 328,480 62.8
非再生可能エネルギー 蒸気・熱・冷却消費量 MWh - - 10,261 62.8
総電力消費量 MWh 1,180,000 1,131,000 1,429,000 62.8
再生可能エネルギー 電力消費量 MWh 64,000 120,000 118,000 62.8
再生可能エネルギー 導入比率 % 5.4 10.6 8.2 62.8
廃棄物排出量(固体・液体含む)※4 t - 124,997 135,580 62.8
廃棄物排出量(固体のみ)※4 t 101,380 111,993 - -
リサイクル量※5 t 91,842 101,812 83,814 62.8
最終処分量※5 t 8,947 10,180 32,463 62.8
リサイクル率※5 % 90.6 90.9 61.8 62.8
有害廃棄物排出量※5 t 11,011 11,473 4,375 62.8
総取水量※6 千㎥ 7,218 7,055 7,548 62.8
上水および工業用水 千㎥ 6,106 6,088 6,047 62.8
地下水 千㎥ 1,102 958 1,240 62.8
川・池・湖沼・雨水 千㎥ 10 9 261 62.8
注記および報告対象範囲

※1 データカバー率は売上対比の数値です。2020年度のデータカバー率:58.7%、2021年度のデータカバー率:53.5%
※2 2022年度報告分より、IEAの国別排出係数を使用しています。2021年以前は「環境省:算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」を使用し
   ています。
※3 2022年度報告分より単位を変更しました(GJ→MWh)。2021年度以前のデータは再計算した値を記入しています。
※4 2022年度報告分より固体・液体の区別を廃止しました。
※5 2021年度以前のデータは固体廃棄物のみ計算したものです。
※6 2021年度以前のデータは修正したものです。

単位 2020年度 2021年度 2022年度
環境保全対策に伴う経済効果※1 百万円 2,549 4,339 3,153
環境保全コスト※1 百万円 315 459 511
事務用品等のグリーン購入比率※2 % 75.0 76.2 74.8
事業所敷地内等における土壌・地下水の汚染状況の把握(連結) 0 0 0
環境関連法令違反等(連結) 0 0 0
植樹本数※3 880 1,120 670
環境授業実施件数※2 7 16 5
環境貢献製品の売上比率※4 % 11.5 12.5 14.6
ISO14001認証取得率※5 % 78.2 76.1 76.0
注記および報告対象範囲

※1 ニデック㈱国内事業所と海外10社
※2 ニデック㈱本社
※3 タイ4社
※4 対象製品はFTSE Green Revenues Classification Systemに準拠
※5 従業員数ベース

S/社会

単位 2020年度 2021年度 2022年度
S/社会
ISO45001認証取得率※1 % 39.6 38.8 36.9
ISO9001またはIATF16949認証取得率※1 % 86.2 79.6 77.8
自社CSR基準への適合率
※2
労働 % - - -
安全衛生 % - - -
倫理 % - - -
環境 % - - -
マネジメントシステム % - - -
取引先CSR監査実施件数※3 132 123 122
従業員数(連結) 112,551 114,371 106,592
地域別従業員数
(連結)
日本 9,379 10,580 10,156
アジア・オセアニア 67,422 66,893 61,526
北米 4,467 4,575 4,583
中南米 17,767 18,664 16,707
欧州・中東・アフリカ 13,516 13,659 13,620
従業員の女性比率(連結※4) % 49.1 48.2 47.0
管理職および役員※5の女性比率(連結※4) % 28.2 27.2 23.9
労働災害度数率
(連結)
労働災害度数率 ※6 0.66 0.73 0.85
データカバー率 % 100.0 100.0 100.0
従業員数(単体) 全体 2,568 2,511 2,176
うち男性 2,039 2,011 1,754
うち女性 529 500 422
従業員の女性比率(単体) % 20.6 19.9 19.4
女性管理職数(単体) 33 37 41
管理職の女性比率(単体) % 5.7 6.2 7.0
女性役員数(単体) 3 4 6
役員の女性比率(単体) % 7.9 10.0 15.0
障がい者雇用率(単体) % 2.24 2.40 2.28
平均年齢(単体) 38.7 39.2 40.0
平均勤続年数(単体) 10.3 10.8 11.8
新卒採用数(国内NIDECグループ) 全体 278 127 143
うち男性 240 104 116
うち女性 38 23 27
新卒採用数(単体) 全体 174 71 46
新規雇用者数(単体) 全体 235 105 82
うち男性 210 99 70
うち女性 25 6 12
新規雇用者の女性比率(単体) % 10.6 5.7 14.6
従業員研修時間(単体) 時間 112,162 71,154 28,072
1人あたりの従業員研修時間(単体) 時間 43.7 31.0 12.9
月平均残業時間(単体) 時間 11.2 17.3 19.6
年次有給休暇の取得状況(単体) 付与数 16.3 17.2 17.3
取得数 9.2 10.5 11.9
取得率 % 56.5 60.9 69.0
労働災害度数率(単体) ※6 0.1 0.5 0.5
産休取得者数(単体) 24 22 22
育児休業取得者数・率
(単体)
全体 25 68
(46)
43
(44.8)
うち女性
(%)
17
(100)
48
(100)
19
(100)
うち男性
(%)
8
(9.0)
20
(19.8)
24
(31.2)
育児休業復職率(単体) % 100.0 96.0 92.5
短時間勤務制度利用者数(単体) 115 86 96
社会貢献活動支出額
(政治献金を含まない)※7
総額 百万円 65 69 61
寄付金総額 百万円 39 41 59
その他社会貢献を目的とした各種事業への支出額 百万円 26 28 2
注記および報告対象範囲
  • ※1 従業員数ベース
  • ※2 認証機関との協働による第三者監査の対象事業所:アジア・東南アジアの主要生産拠点21社
    2019年度~2021年度の第三者監査は、新型コロナウイルス感染症の影響により実施を延期
  • ※3 海外8社
  • ※4 2022年度は総連結の従業員95.0%を対象に調査
  • ※5 課長級以上の管理職及び役員。社外取締役を含む。
    課長級:下記①②に当てはまるか、同等の役職についている従業員
    ①組織の日常の運用目標を指示および実行し、上位レベルの役員および管理職の指示を部下の担当者に伝える役職
    ②2係以上もしくは10名以上の組織の長
  • ※6 100万延べ労働時間当たりの労働災害による死傷者数
  • ※7 ニデックおよびニデックインスツルメンツ

G/ガバナンス

単位 2020年度 2021年度 2022年度
G/ガバナンス
ガバナンス体制※1 取締役数 9 9 10
取締役兼務執行役員数 1 2 1
社外取締役数 5 5 6
女性取締役数 2 2 5
最年少取締役年齢 48 49 50
最年長取締役年齢 79 80 78
取締役平均年齢 65 66 64
取締役会開催数 22 22 26
社外取締役出席率 % 97.0 95.5 86.1
監査等委員である取締役の人数 5 5 5
監査等委員である社外取締役の人数 3 3 3
監査人雇用年数 14 15 16
役員への基本報酬※2 監査等委員でない取締役 百万円 136 229 198
監査等委員である取締役 百万円 41 55 55
監査役 百万円 13 - -
国内・海外での法令違反等(連結) 全体 0 0 0
国内/公正取引委員会など関係官庁からの排除勧告 0 0 0
国内/不祥事などによる操業・営業停止 0 0 0
国内/コンプライアンスに関わる事故・事件で刑事告発 0 0 0
海外/価格カルテルによる摘発 0 0 0
海外/贈賄による摘発 0 0 0
海外/その他による摘発 0 0 0
内部通報(相談含む)・内部告発件数(連結) 116 125 119
政治献金・ロビー活動等支出額(単体) 百万円 9 10 12
注記および報告対象範囲

※1 各年度末時点 最新情報はこちら
※2 当社は2020年6月17日に監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ機関設計を変更

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