私たちの目指すCSR

ESGデータ一覧

2018年9月

      単位 2015年度 2016年度 2017年度
E/環境
環境パフォーマンス指標
(スコープ1、スコープ2)※1
総エネルギー投入量 全体 GJ 11,832,410 11,957,335 12,598,769
電力 百万kWh 1,094 1,123 1,169
ガス t 15,917 14,689 14,376
燃料 千kl 14.3 14.5 16.8
水総使用量 千㎥ 9,750 9,370 9,269
温室効果ガス排出量 千tCO2 676 681 705
廃棄物等総排出量 t 73,726 85,047 97,428

うち特別管理産業廃棄物
(有害廃棄物)排出量

t 3,203 4,058 5,400
廃棄物リサイクル量 t 69,043 79,942 92,191
廃棄物最終処分量 t 4,693 5,105 5,238
廃棄物リサイクル率 % 93.6 94.0 94.6
環境パフォーマンス指標
(スコープ3)※2
温室効果ガス排出量 千tCO2 1,873 2,177 3,582
環境保全対策に伴う経済効果※3 百万円 1,303 2,184 1,835
環境保全コスト※3 百万円 270 226 466
事務用品等のグリーン購入比率※4 % 89.0 84.3 87
事業所敷地内等における土壌・地下水の汚染状況の把握(連結) 0 0 0
環境関連法令違反等(連結) 0 0 0
植樹本数※5 1,000 1,350 600
環境授業実施件数※4 9 9 9
S/社会
RBA監査結果に基づく基準適合率※6 労働 % - 79 79
安全衛生 % - 90 90
倫理 % - 92 92
環境 % - 90 90
マネジメントシステム % - 85 85
取引先CSR監査実施件数※7 61 95 -
従業員数 単体 1,985 2,392 2,576
連結 96,602 107,062 107,554
従業員の地域別割合
(連結)
日本 8,344 8,728 9,209
アジア・オセアニア 74,125 75,763 73,215
北米 3,170 3,463 4,199
中南米 6,418 7,834 8,014
欧州・中東・アフリカ 4,545 11,274 12,917
新卒採用数(単体) 合計 104 115 136
新規雇用者数(単体) 全体 265 347 281
うち女性 35 38 52
新規雇用者の女性比率(単体) % 13.2 11.0 18.5
従業員研修時間(単体) 時間 - 111,691.5 209,241
1人あたりの従業員研修時間(単体) 時間 - 46.7 81.2
女性管理職数(単体) 12 19 21
女性管理職比率(単体) % 2.2 2.8 3.2
女性役員数(単体) 1 2 2
女性役員比率(単体) % 2.6 4.9 4.6
障がい者雇用数(単体) - 44 44
障がい者雇用率(単体) % - 2.02 1.89
平均年齢(単体) 39.0 39.6 39.5
平均勤続年数(単体) 10.4 9.5 9.4
月平均残業時間(単体) 時間 23.0 14.0 15.3
年次有給休暇の取得状況
(単体)
付与数 16.5 16.7 16.3
取得数 8.2 10.2 10.0
取得率 % 49.5 61.3 61.4
労働災害度数率(単体) % 0.0 0.0 0.0
産休取得者数(単体) 23 29 26
育児休業取得者数(単体) 25 34 22
育児休業復職率(単体) 91.3 96.3 97.8
介護休業取得者数(単体) 0 0 3
短時間勤務制度利用者数(単体) 63 68 91
社会貢献活動支出額
(政治献金を含まない)
※8
総額 百万円 72 65 127
寄付金総額 百万円 4 4 52
その他社会貢献を目的とした各種事業への支出額 百万円 68 61 75
G/ガバナンス
ガバナンス体制(単体) 取締役数 13 7 9
取締役兼務執行役員数 9 4 6
社外取締役数 3 2 2
女性取締役数 1 1 1
最年少取締役年齢 - 58 49
最年長取締役年齢 - 71 72
取締役平均年齢 - 64 62
取締役会開催数 23 23 25
社外取締役出席率 % 83.8 93.4 84.0
監査役数 4 5 5
社外監査役数 2 3 3
監査人雇用年数 9 10 11
役員への基本報酬 百万円 425 311 369
監査役への基本報酬 百万円 33 30 30
CSR管理領域の割合
(連結)
全体 % 78.0 76.1 67.3
国内・海外での法令違反等(連結) 全体 0 0 0
国内/公正取引委員会など関係官庁からの排除勧告 0 0 0
国内/不祥事などによる操業・営業停止 0 0 0
国内/コンプライアンスに関わる事故・事件で刑事告発 0 0 0
海外/価格カルテルによる
摘発
0 0 0
海外/贈賄による摘発 0 0 0
海外/その他による摘発 0 0 0
内部通報(相談含む)・内部告発件数(連結) 20 16 22
政治献金・ロビー活動等支出額(単体) 百万円 0 0 0
報告対象範囲

※1 環境保全活動中期計画対象拠点:89社
※2 環境保全活動中期計画対象拠点と同じ
※3 日本電産㈱国内事業所と海外10社
※4 日本電産㈱本社
※5 タイ3社
※6 認証機関との協働による第二者監査の対象事業所:アジア・東南アジアの主要生産拠点21社
※7 海外8社
※8 日本電産および日本電産サンキョー

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