未来への取り組み

IoT(Internet of Things)

すべてのものがインターネットにつながるビッグデータ時代の到来
社会インフラを構成する「産業の米」モータによって、世の中を豊かにしていく

従来、インターネットに接続されていたのはパソコンやタブレットなど人が入力するデバイスが主なものでした。しかし、テクノロジーの進化によりマイクロプロセッサや通信モジュールのコストダウンが進み、これまでインターネットに接続されていなかった「モノ」がインターネットに接続され、情報をやり取りするようになっています。この場合のモノは、例えば、工場内の製造設備、家庭内の家電、自動車や街角の自動販売機であり、これらがネットワークに情報をアップし、人手を介することなくmachine to machineで自動的に稼働状況報告、アラート発報、補充要請や発注を行うようになりました。

これらのモノから発せられる情報はmachine to machineでリアルタイムに処理されるだけでなく、ビッグデータとして蓄積され、蓄積されたビッグデータを解析することによって運用計画、生産計画、設計や製品開発にフィードバックされるようになっています。その際、工場内の製造設備をはじめ、家電など、ありとあらゆるところに使用され21世紀の産業の米に例えられるモータは、アクチェエータのみならずセンサとしてデータを送り出すデバイス、ビッグデータを生み出すデバイスとしてIoT時代の「モノ」の代表として大きな役割を担うことになります。

ありとあらゆるモノがインターネットに接続される時代がやってきた。 2020年には500億個のデバイスがインターネットに接続されると言われている。 (Cisco社予測)

あらゆるモノがインターネットに接続されるという状況を製造現場に取り入れ、生産性向上、多品種少量生産への柔軟な対応に活用しようという動きは世界各国で進められていますが、中でもドイツでは官民が一体となって「インダストリー4.0」と呼ばれる産業改革プロジェクトが実施されています。インダストリー4.0が最終的に目指すのは、工場内の製造設備だけでなく販売店と工場、流通経路などサプライチェーンすべてがネットワークに接続され、自律・自動で製品が製造されるスマートな仕組みを構築することで多品種少量生産、あるいは一品一様のオーダーメイドを大量生産と同じレベルのコストで製造するマスカスタマイゼーションです。

このようにハードウエアとITを統合することによって、製造工場や社会インフラのパフォーマンスを飛躍的に高めようというインダストリー4.0と同様の動きは、ドイツのみならず世界各国で進められています。日本電産グループは、モータ、モータをコアにしたモジュールやユニット、ロボットなどの製造装置や検査装置などを世界中のありとあらゆる場所に供給していますが、こうしたハードウエアの豊富なリソースをベースとし、そこにビッグデータ解析などのソフトウエアを重ね合わせ、IoTを活用する計画の立案と実行を積極的に進めています。

センサから収集されたビッグデータを解析し、故障を予知、トラブルを未然に防ぐ。

たとえば、日本電産の工場に設置されたプレス機に複数のセンサを取り付け、様々なセンサの相関関係から得られるデータを分析して異常の兆候を検知する故障予知の仕組みの構築を目指しています。将来的にはMachine to Machine、つまり検査機器によって得られたデータを前段の製造装置にフィードバックし品質を向上するなど、人間が介在せずに最適化を実現することを目指しています。

日本電産はモータ市場で非常に大きなシェアを有していますが、産業の米として社会インフラを構成するモータから収集されたビッグデータを活用することで、さまざまな施策が可能となります。製造設備や搬送ロボットなどの稼働状況を収集することで工場内の製造効率を向上させることも可能ですし、ハイブリッド車やEV車からの情報で交通渋滞などの情報収集も可能となります。IoT化の推進によって日本電産グループはさらに社会インフラと深く関わり、社会インフラの効率化をサポートしてまいります。

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