環境パフォーマンス

2016年度 環境パフォーマンス

当社は2004年度以降3年ごとに環境保全活動中期計画を策定・推進しており、2015年度より第五次中期計画を開始しています。事業による環境負荷低減の重点項目<温室効果ガス(CO₂)、電力、水、廃棄物>においては、基準年度である2015年度の実績と比較し、3年間の平均値を原単位※で3%低減することを目標にしています。

※ 原単位:非生産事業所は社員1人あたり、生産事業所は売上高1千US$あたり。
対象は、国内および海外の本社・研究開発拠点・生産拠点を中心としています。


 

電力使用量の減少を主因として、総排出量は2015年度と比べて約3.1%の減少となり、原単位表示でも約8.5%の減少となりました。

 

従業員数の増加はあったものの、拠点の統廃合や節電努力により総電力は2015年度と比べて約0.9%減少し、原単位表示でも約8.5%減少しています。

 

 

2015年度と比べて従業員数は増加しましたが、拠点の統廃合に加え、各拠点での節水努力により、排水総量および原単位表示での減少につながりました。

 

前年2015年度はオフィス備品の一括処分等により増加しましたが、今年度は地道な削減努力により最終処分量は2015年度に比べ約19.5%の減少となり、原単位でも約25.3%の大幅削減となりました。


 

新設備の導入や生産ライン変更などで電力使用量は約2.7%増加しましたが、一部規模の大きい拠点の燃料使用量が大幅に減少したため、総排出量は2015年度と比べて約0.2%減少し、原単位表示でも約3.1%減少しています。

 

 

総電力は2015年度と比べて約2.7%の増加となりましたが、原単位では約0.2%の減少となりました。
なお、この総電力量のうち再生可能エネルギー(太陽光発電)量は約0.3%を占めます。

 

PC向け小型モータの生産量減少に伴う洗浄水の使用量減少、新設備導入による節水効果により2015年度と比べて排水総量は約4.9%減少し、原単位表示でも約7.6%減少しています。

 

 

一部拠点での生産量の増加、工場移転準備における不用品廃棄に伴い、最終処分量は2015年比で約3.0%増加し、原単位表示でも約0.4%増加となりました。

環境保全活動中期計画 対象事業所数

第五次中期計画では基準年度である2015年度時点において当社グループに属していたグループ会社を対象としています。

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