環境パフォーマンス

2017年度 環境パフォーマンス

当社は2004年度以降3年ごとに環境保全活動中期計画を策定・推進しており、2015年度より第五次中期計画を開始しています。事業による環境負荷低減の重点項目<温室効果ガス(CO2)、電力、水、廃棄物>においては、基準年度である2015年度の実績と比較し、3年間の平均値を原単位※で3%低減することを目標にしています。

※ 原単位:非生産事業所は社員1人あたり、生産事業所は売上高1千US$あたり。
  対象は、国内および海外の本社・研究開発拠点・生産拠点を中心としています。


過去の環境パフォーマンス


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総電力使用量の減少を主因に総排出量は2016年度比で約3%減少し、原単位当たりの排出量も約6%の減少となりました。

 

節電効果を主因に総電力使用量は2016年度比で約1%減少しました。原単位当たりの消費量は5%の減少となりました。


 

人員数の増加を主因に水の総使用量は2016年度比で約13%増加しました。原単位当たりの使用量は約9%の増加となりました。

 

金属を含むくず類のリサイクル率向上を主因に、最終廃棄物の総量は2016年度比で約24%減少しました。原単位当たりの廃棄量は約27%の減少となりました。



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生産設備の稼働率上昇並びに冷却設備用燃料の使用量増加が温室効果ガス排出の主な増加要因となりました。一方、売上高の拡大を主因に原単位当たりの排出量は約10%減少しました。

 

製品需要の伸張を背景に、部品内製化に伴う生産ラインの拡張や自動生産設備の導入等を通じて設備稼働率が上昇したことにより、総電力消費量は2016年度比で約4%増加しました。一方、原単位当たりの消費量は売上高の拡大と製品1台あたりの生産効率向上により約10%減少しました。


 

一部工場における取水量の減少及び漏水の低減を含む節水対策により水の総使用量は2016年度比で約2%減少しました。原単位当たりの使用量は約14%の減少となりました。

 

生産数量並びに工場人員数の増加、および管理対象とする廃棄物種の範囲拡大を主因に、最終廃棄物の総量は2016年度比で約3%増加しました。一方、原単位当たりの廃棄量は約11%の減少となりました。


環境保全活動中期計画 対象事業所数

第五次中期計画では、基準年度である2015年度時点において当社グループに属していたグループ会社を対象としています。

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